情報商材 詐欺

情報商材とは?”稼ぎ系”の9割以上は詐欺まがいのモノである


情報商材とは・・・主に、販売サイトやオークションなどインターネットを介して売買される情報(ノウハウ)のことを指し、情報自体が商品となります。

情報形態としては、画像とテキストが組み合わされた「PDFファイル」であることがほとんどで、

内容としては「アフィリエイトのノウハウ」や「FXなどの投資関連」から「ギャンブルの必勝法」まで、”稼ぎ系” のものがほとんどですが、「ダイエット法」や「異性にモテるノウハウ」なども存在します。

情報商材は、単に「PDFファイル」であることがほとんどであるため、一度商材を作ってしまえば、原価は全くかかりません。
なので、非常に高い「粗利率」を出すことが可能となります。

また、以下のように誇大広告としてPRされているのも特徴の1つです。

  • 「ついに明かされた!1日15分の作業で、月に150万円稼いだ方法とは」
  • 「FX常勝バイブル!100%の勝率で、月間利益25%以上を稼ぐ究極のFXノウハウ」
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今回の記事では、この「情報商材」が、いかに詐欺まがいなモノであるかを、順に解説していきます。

以下、目次になります。

  • 情報商材を売り、詐欺まがいな事をしているのが「ネオヒルズ族」である
  • 情報商材を詐欺とした理由
  • 情報商材に関して、詐欺に合わないようにする対策について

情報商材を売り、詐欺まがいな事をしているのが「ネオヒルズ族」である

昨今、非常に世間一般に浸透してきた「ネオヒルズ族」という言葉。

特に代表格である与沢氏は、TVや雑誌にも多数出演し、豪華なマンションに住み、ロールスロイスやフェラーリを愛用している、言わば「ネオヒルズ族」の象徴的存在でしょう。

ネオヒルズ・ジャパン 与沢翼編集長

価格:¥668

とはいえ、テレビの紹介では「インターネットを活用したビジネス」「アフィリエイトをしている」といったぐらいで、具体的に ”どのようにして稼いでいるのか・・・” といった突っ込んだ話しはされず、いまいち伝わってきません。

では、彼らはどのようにして巨万の富を築いたのか・・・

その答えが「情報商材」であります。

ネオヒルズ族が扱っている情報商材は、”稼ぎ方” に関する商材が中心になっています。
要は、「私は、このようにして●●億円稼ぎだしました」といった類のものです。

このノウハウを情報商材として、ネットやセミナーで売り、さらにそこから「与沢塾のような、多額な会費制の塾」へ入会を勧めていき、稼ぎを増やしていくのです。

このような「塾」に入会することで、塾で伝授されるノウハウを販売する権利が与えられ、今度は塾生が販売側として、それを世に広めていきます。

このように上から下へどんどん広がっていくことから、「ネズミ講まがい」といった批判もあるようです。

ネオヒルズ族 ビジネスモデル

ですが当然、このようなビジネスモデルで大金を稼ぎ出せるのは、ピラミッドの上層部にいる人たちだけです。
ピラミッドを支える下層の人たちは、ほとんど稼ぐことができず苦しい経済状況のままでしょう。

ではこの時、販売対象となる「情報商材」はなぜ詐欺まがいとなってしまうのか・・・
その理由を次の章で、順に解説していきます。

情報商材を詐欺とした理由

情報商材 詐欺とした理由

上述している通り、”稼ぎ系” に関する情報商材はほとんどが詐欺であると言って良いでしょう。

業界関係者によると、「 “稼ぎ系” 情報商材の、95%以上は利益の上がらない詐欺まがいなモノ」だといいます(参考元:DIAMOND ONLINE:急増する「詐欺師アフィリエイター」にご用心!不況心理につけ込む “稼げる情報商材” の正体

このように、“稼ぎ系” 情報商材の9割以上が「詐欺まがい」なモノとなっている理由について、以下3つにまとめましたので、順に解説していきます。

1、実際には稼ぐことができない(情報商材を詐欺とした理由)

・「~すれば、必ず儲かる」
・「誰でも、勝率100パーセント」

などと煽っている情報商材。

ですが、普通に考えれば「誰でも」「必ず」「絶対儲かる」なんてものが世の中にあるはずがありませんよね。
そんなものがあれば、今頃みんな「ネオヒルズ族」になっています。

また、当然「売る側の人」も実際に稼いではいません(本当に稼いでいる場合もありますが、それはごくわずかです)

「私が月収50万円になるためにやった●●●な方法」とか言ってますが、これは読者を煽るために言っているだけで、実際には本人も全く稼いでいない。といったケースがほとんどです。

このように、さんざん煽っておいて、実際の中身といったら、ごく普通な情報でネット上で普通に入手できる内容となっています。

これに、「●●万」といった法外な値段を付けてるんですからね、完全に詐欺商材でしょう。

2、無差別に送られるスパムメール(情報商材を詐欺とした理由)

情報商材 詐欺の理由 スパムメール

通常であれば、情報商材を売ることを目的としたメールというのは、「その商材に興味を持って、(ネット上で)メールアドレスを入力した人」だけを対象として送信されます。

まぁ当然の事ですよね。

ですが、全く見に覚えのない人にまで、無差別にメールがおくられるのが、この業界です。

例えば、過去に一度「情報商材」を買おうとしてメールアドレスを入力したのが最後。以降、その商材とは全く関係のない商材の販売メールまで届くようになった。なんて事例は、よく聞くことです。

このように、受信者にとって「見に覚えのないメール」を無差別に送信することも、詐欺ですよね。

3、リストの販売(情報商材を詐欺とした理由)

情報商材 詐欺の理由 リストの販売

リストとは・・・メールアドレスが集まったリストのことで、過去に情報商材を買った人や、(何かしら)情報商材に興味をもってメールアドレスを入力した人のアドレスが、リスト化されています。

驚くことに、この「リスト自体」も販売されていたりするんですね。

「5万件のリストが、●●●万円」のような売り文句で、、、

まず、この時点で「個人情報保護法」に引っかかることですがね。

なぜこのような「リスト」が販売対象となるのか・・・

それは、「過去に情報商材を買った奴は、きっとまた買うだろう」といった予測のもとに、欲しがる人がいっぱい居るからですね。

通常であれば、自分(自社)が抱えているリストを譲り渡すなんて有りえないんですけどね、、、

ただ実際は、全く意味がないリストだったりするみたいです。

要は「過去に情報商材を買った人のアドレスじゃなく、無差別に入手したアドレス」だったりするわけです(だから譲り渡すんでしょう)

この事が原因で、上記で述べている「見に覚えのないメール」が送られる事にもつながるんでしょう。

「自分のメールアドレスが、自分の知らないところで売買されているわけです、、、」

以上、3つが「情報商材が詐欺である理由」です。

※勘違いしないでほしいのは、健全な情報商材はもちろんあります。
SEOのノウハウ」や「ライティングに関してのノウハウ」など実用的な情報商材も数多くあるのです。

情報商材に関して、詐欺に合わないようにする対策について

情報商材 詐欺対策

結論から言ってしまうと

「情報商材(有料のもの)は、買わないください」

「1日30分の作業をするだけで、月収30万を稼ぎだした方法とは・・・」

何度も述べてる通り、このような方法はありません。
「世の中こんなに甘くない」と、冷静に考えれば分かることですよね。

扇動されて興味を持つ気持ちは分かりますが、それでも冷静に考えれば「ありえないよな、こんなの」となるはずです。

なので、もし情報商材の売り文句に惹かれたら、一度冷静に考える時間をおいてください。
または、最初から「ありえない」と割りきっても良いでしょう。

また、もし「情報商材」を購入しようか迷っている方は、まず「infotop」を確認してみると良いでしょう。

infotopとは・・・日本で最大規模の「情報商材」を扱ったサービスになります。

infotopでは、取り扱う情報商材に対して、厳しい「審査」を設けています。

要は、「詐欺商材」ではない事を、厳重にチェックしているんですね。

なので、もし情報商材の購入を検討している場合は、「infotop」で取り扱われるのかをチェックしてからにしましょう。

特に、infotop上で、「売り上げランキング」の上位になっている情報商材は、ちゃんとしている商材である可能性が高いです。

※「infotop」については、下記記事にてまとめているので、ぜひ参考にしてください(情報商材をアフィリエイトしたい方も、参考になります)

インフォトップ(infotop)とは?評判やアカウント登録・ログイン手順、アフィリエイトで稼ぐポイントについて

以上です。

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